住宅ローン、自動車ローン、個人向けローンなどの毎月の均等返済額（EMI）を算出。一部繰上返済による利息軽減メリット、返済期間短縮プラン、金利の途変動や事務手数料を加味した「実質年率（APR）」までを精確にシミュレーションします。
| 経過年数 | 期首借入残高 | 元本返済額 | 利息支払額 | 繰上返済額 | 期末借入残高 |
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EMIとは「毎月の元利金均等返済」のことで、ローン期間を通じて毎月同じ額を返済する方法です。返済が進むにつれて借入残高が減少し、それに応じて毎月の返済額に占める利息割合が減少し、元本返済割合が増加していくのが大きな特徴です。
基本的な月々の均等返済額の計算公式は次の通りです：
EMI = [P * r * (1 + r)^n] / [(1 + r)^n - 1]
ここで、Pはローン元本（借入総額）、rは月利率（年利％ ÷ 12 ÷ 100）、nは総返済回数（月数）です。
多くの単純な計算ツールは繰上返済や手数料を考慮しませんが、当シミュレーターは、一部繰上返済時の再アモルタゼーション（残高再計算）や、事務手数料を含めた実質金利としての実質年率（APR = Internal Rate of Returnに12を乗じた近似計算）までをリアルタイムでシミュレーションできます。
元利均等返済は「毎月の支払総額が一定」になる方法で、計画が立てやすいですが利息総額がやや多くなります。一方、元金均等返済は「毎月支払う元本が一定」になる方法で、初期の返済負担が大きい代わりに残高の減少が早く、総利息を抑えることができます。
繰上返済は「できるだけ早く」行うほど利息削減効果が高くなります。ローンの返済初期ほど残高が多く、利息の発生スピードが早いため、返済期間の早いフェーズで繰上返済を実行するほど、その後の利息の発生を長期間にわたって防ぐことができます。
金利が上昇すると、毎月の返済額に占める利息分が増加し、元本の返済スピードが遅くなります。返済額維持ルール（5年ルールなど）がある場合でも、最終的な残高が増加し、支払期間が延びるなどのリスクが生じます。シミュレーターで「金利変動が発生する月」と「新金利」を設定し、どの程度影響があるか必ず事前に確認しましょう。
ローン契約時には事務手数料や保証料が発生します。これらは実質的な借入コストであるため、これらを含めたローン全体の実質的な年利である実質年率（APR）を計算することで、金利だけで選ぶよりも安価な融資先を正しく見極めることができます。
無理のない住宅ローン返済や早期完済を目指すには、計画的な返済管理が必要です。
一般的に、年収に対する年間ローン返済額の割合（返済負担率）は20%〜25%以下に抑えるのが安全と言われています。このシミュレーターで毎月の返済額（EMI）を計算し、ご自身の現在のキャッシュフローに対して余裕があるかをチェックしましょう。
万が一の生活防衛資金を確保した上で、余剰資金を繰上返済に回します。毎年1回決まったタイミングで少額でも繰上返済を行う（当ツールの「毎年の定期繰上返済額」に相当）か、ボーナス時などに大きな一括返済を行うことで、返済にかかるトータルのコストは大幅に縮小します。
